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2001年12月17日 23時59分

Dec. １７th, Mon. R高センター対策特訓第３日！まだまだまだまだ・・・

大切な『心の安定』！「ノミの心臓よ､さようなら！」英作命！ 頑張れ頑張れ！




正解→[頭の柔軟体操英訳編（１７）];(空所）に１語ずつ適語を入れよ。（７分）

但し don't は１語、do notは２語と数える。また文字数は示されていない。文字指定があれば従え。



１）家に帰って、すぐシャワーを浴びた。

＝ I (--1--) a (--2--) as (--3--)(--4--) I (g--5--) home.

＝ I (--1--) a (--2--) (s--6--)(--7--)(g--8--) home.


正解→ I took/had a shower as soon as I got home.

＝ I took/had a shower soon after getting home.


(1) took/had (2) shower (3) soon (4) as (5) got

(6) soon　　(7) after (8) getting





２）家に帰って来たばかりですから後で電話してください。

＝ I've just got back home (,) (--9--) please (c--10--) me (--11--) later.


正解→(9) so (10) call (11) back /up





３) 子供のときは学校へはいつも歩いて行きました。

＝ When I was a child, I (--12--)(--13--) to school.

＝ In my (--14--) I (--15--)(--16--)(--17--) to school.


正解→(12) always (13) walked

(14) childhood (15) used (16) to (17) walk




４）あわてるな、今するよ。

＝ Don't (--18--). I'm (--19--)(--20--) do it now.


正解→(18) worry/panic (19) going (20) to




５）着いたとき、彼女はもういなくなっていた。

＝ When I (--21--)(t--22--), she (--23--)(--24--)(l--25--).


正解→(21) got/arrived (22) there (23) had (24) already (25) left

2001年12月17日 19時31分

Dec. １７th, Mon. R高センター対策特訓第３日！まだまだまだまだ・・・

大切な『心の安定』！「ノミの心臓よ､さようなら！」英作命！




[頭の柔軟体操和文英訳編（１７）];(空所）に１語ずつ適語を入れよ。（５分）

但し don't は１語、do notは２語と数える。また文字数は示されていない。文字指定があれば従え。



１）家に帰って、すぐシャワーを浴びた。

＝ I (--1--) a (--2--) as (--3--)(--4--) I (g--5--) home.

＝ I (--1--) a (--2--) (s--6--)(--7--)(g--8--) home.






２）家に帰って来たばかりですから後で電話してください。

＝ I've just got back home (,) (--9--) please (c--10--) me (--11--) later.





３) 子供のときは学校へはいつも歩いて行きました。

＝ When I was a child, I (--12--)(--13--) to school.

＝ In my (--14--) I (--15--)(--16--)(--17--) to school.





４）あわてるな、今するよ。

＝ Don't (--18--). I'm (--19--)(--20--) do it now.




５）着いたとき、彼女はもういなくなっていた。

＝ When I (--21--)(t--22--), she (--23--)(--24--)(l--25--).

2001年12月17日 06時40分

Dec. １７th, Mon. R高センター対策特訓第３日！まだまだまだまだ・・・

大切な『心の安定』！「ノミの心臓よ､さようなら！」新聞も読もう！




１）プーチン大統領「米ＡＢＭ脱退は誤り」；DECEMBER 15, 2001 13:40

→東亜日報 (The Dong-a Ilbo)より。朝日新聞と提携関係。
→http://japan.donga.com/


ロシアのプーチン大統領は１３日、テレビを通じ声明を発表し「米国の弾道弾迎撃ミサイル（ＡＢＭ）制限条約からの脱退決定は誤りだ」と批判した。しかし、ＡＢＭ条約を取り替えるような新たな安保体制の構築を米国に迫るなど、ＡＢＭ条約の脱退を現実として受け入れた。

プーチン大統領はこれに先立ち、政界の一部で出ている第１、２段階の戦略核兵器削減条約（ＳＴＡＲＴ１・２）脱退の主張とは異なり、「両国がそれぞれ弾頭数を１５００〜２２００発まで減らし、ミサイル防衛（ＭＤ）体制と攻撃用戦略兵器削減に関連してすでに意見が詰められたこれまでの合意を文書化するよう」米国に求めた。


プーチン大統領は声明の発表後、即刻、他の核保有国と周辺諸国の首脳との会談を始めるなど、国際共助で米国の一方的な安保戦略に対応する動きを見せている。ロシアは米国のＡＢＭ条約の脱退をきっかけにとくに中国やインドとの「三角同盟」を強化する姿勢だ。


プーチン大統領は１４日、ウクライナのクチマ大統領との会談で、軍事技術協力について話し合っており、１３日には中国の江沢民国家主席とインドのバジパイ首相に電話を入れ「世界の戦略的な安定に向けて共に努力しよう」と呼びかけた。


クレムリン宮は「江主席などが米国のＡＢＭ条約の脱退について、ロシアの立場に全面的に共感を示したうえで、国際社会の戦略的な安定に向けて共に努力することを約束した」と明らかにした。


プーチン大統領は声明で「ロシアと米国は他の核兵器保有国と異なり、ＭＤ体制を破れる効果的な兵器体制を備えているため、米国の決定はロシア安保に脅威にならないとみられる」と述べた。


一方、江主席もこの日、ブッシュ大統領との電話で、米国のＡＢＭ条約の脱退通告に対する中国の方針を説明し、ＡＢＭ条約を存続できるように求めたと人民日報など中国の国営マスコミが報じた。




２）Putin “U.S. Withdrawal from ABM Is a Big Mistake“

DECEMBER 15, 2001 13:16


Russian President Vladmir Putin criticized the U.S. decision through a televised statement on December 13, saying, "the U.S. decision to withdraw from the ABM is a mistake." but acknowledged that the ABM has come to an end and that a new security system should be established.

Putin took a different stance from the Strategic Arms Reduction Treaty I and II, which emerged from a sector of the political leadership, and proposed to the U.S., "Both nations should decrease nuclear heads to 1500 – 2200 and put on document the basic documents already reached on Missile Defense and decreasing strategic weapons."


After his statement, Mr. Putin began contacting other nations with nuclear arms and leaders of nearby nations, moving to respond to the U.S.`s unilateral security strategy by mobilizing international support. Russia seems especially intent on strengthening the `triune alliance` between China and India after the U.S.`s withdrawal from the ABM.


On December 14, Mr. Putin met with Ukrainian President Leonid Kuchma and discussed military technology exchange and cooperation. Preceding the meeting on the 13th, Mr. Putin telephoned President Jiang Zhemin of China and Prime Minister Bihari Vajpayee of India and said, "Let us work together to work for a strategic international security."


The Kremlin announced, "President Jiang expressed complete agreement with Russia on U.S.`s withdrawal from the ABM and promised to work together for strategic international security."


In his televised statement, Mr. Putin said, "Unlike other nations with nuclear weapons, Russia and the U.S. has the weapons capacity to break through Missile Defense system. The U.S.`s decision will not threaten Russia."


Meanwhile, President Jiang received U.S. President George W. Bush`s telephone call this day and explained China`s stance. He urged the U.S. to continue to abide by the ABM, reported state-run Chinese newspapers.




→（３）〜（８）は『中央日報』 (The JoongAng Ilbo)より；日本経済新聞・時事通信社と提携関係。→ http://japanese.joins.com/


３）在日韓国民団、日本国籍者にも加入を許可へ

日本の在日本大韓民国民団（民団）が、創立５５年にして、韓国国籍在日僑胞（海外在住韓国人）代表団体から日本の社会・生活団体に姿を変える。

民団傘下の「在日同胞２１世紀委員会」は、韓国国籍の在日同胞だけを団員として認めてきた規約を大幅に改正し、日本侵略時代に移住してきた韓国人の子孫なら日本人も団員になれるよう、規約を改正する作業を進めている。こうなれば、韓国系日本人が民団を運営していくことも可能になる。

また、韓国の国是を重視するとの綱領もなくし、地域社会で高齢者保護、文化事業、在日外国人権の保護などを主な業務とする社会団体に変身する計画だ。

民団傘下の２１世紀委員会は、最近このような内容の中間報告書をまとめたのに続いて、２００３年２月まで最終報告書を中央執行委員会に提出する予定だ。最終報告書が採択されれば、韓国政府の在日同胞政策も大きく変わる展望だ。

金宰淑（キム・ジェスック）民団団長は「民団系在日僑胞社会はすでに１・２世代から３、４世代へとほとんど世代交代された」と明らかにし、「時代の変化に合わせ、民団の新しいあり方を探さなければならない」とし、画期的変身を推進する背景を説明した。

民団は、現在の性格にこだわる場合、２０〜３０年内に構成員がほとんどいなくなり、民団の枯死が懸念されている。民団団員の５０万人の中、僑胞の１世は５％に過ぎず、２世が４５％、３、４世が半分を占めている。

民団が最近行った在日僑胞の意識調査によると、４人のうち１人が日本への帰化を希望していることに加え、僑胞の３、４世の中では、来年度のワールドカップで韓国より日本を応援するという人がより多い程、祖国に対する意識が日増しに薄くなっている。

自民党の右翼勢力は、在日僑胞の帰化を増やすため、帰化の条件を緩和する方案を推進しており、関連法案が改正される場合、帰化する３、４世代は一層増えそうだ。帰化を申請する在日僑胞は、毎年３万人に達すると言われている。

２１世紀委員会の代表である金敬得（キム・キョンドゥック）弁護士は「国籍と政治性を強調しているうちに、若い世代から敬遠され、多くの韓国系日本人を排斥する結果を産んだ」とし、「社会団体に変身し日本の地域社会に入り込めば、民団の役割は一層大きくなるだろう」と話している。

東京＝呉デ泳（オ・デヨン）特派員；　2001.12.16 21:11




４）「犬肉の食用に干渉するな」英タイムズ紙が主張；2001.12.16 21:13

[The Times→　http://www.thetimes.co.uk/ ]

英タイムズ紙は１５日、「（外国人が）韓国人に犬肉を食べるなと要求する権利はない」と論評した。

同紙はコラムニストのベン・マーキンタイア氏が書いた論評で「ヨーロッパで犬はハンティングを通じて身近な動物になったが、農業国家だった韓国では番犬や食用以外に使い道がなかった」とし、犬肉問題で韓国側を擁護した。ただ「韓国の犬肉がワールドカップを控えて世界人の注目を集めているだけに、政府が積極的に犬の飼育、食肉処理環境を改善するよう業者を説得すべきだろう」と付け加えた。

同紙は「日本人とフランス人は犬肉を軽べつし、馬肉は特別な食べ物として考えているが、韓国人は犬肉は食べ、馬肉を嫌がる」とし、「戦闘で飢餓状態に置かれたフランス軍が馬を食べたように、戦争で食べ物のない韓国人が犬を食べた」と紹介した。

また「西欧がペットと見なす動物を食べる風習をめぐり問題視しているが、過去において常にそうだったわけではない」とし、「ヒポクラテスは子犬をバランスの取れた健康食として勧めた」と紹介した。また「ローマ人はネズミを食べたことがあり、スペイン人は白ワインに混ぜ合わせた猫鍋を楽しみ、スイス人は犬肉を干肉にして食べたことがあると言われている」と付け加えた。

犬肉に対して最も激しく攻撃しているフランスの場合、プロイセン軍にパリが包囲された１８７０年、犬と猫を混ぜた鍋を食べており、６０００匹以上の犬と猫を屠殺したほか、動物園の動物を全部食べてしまった」と伝えた。

同紙は「韓国の食用犬が鳥小屋のような檻の中で飼育されているという話は戸惑いを感じさせるが、イギリスの鶏はもっと悪い環境で飼育されている」と指摘した。

姜賛昊（カン・チャンホ）記者 < stoncold@joongang.co.kr >

2001.12.16 21:13




５） 年功序列による俸給上げ、韓国が日本より高い;2001.12.16 21:15

韓国が、ある職場に勤続すると自動的に俸給も上がる「年功序列」の伝統が最も強いという日本より深刻であることがわかった。能力、歩合給の慣行がそれほど脆弱だという話だ。　

こうした主張は大韓商工会議所（www.korcham.net）が１６日出した『労動市場の柔軟性と賃金体系の改編』という報告書で、主要先進国の賃金体系を韓国と比較分析した結果を基に提起された。

労働部など国内外の賃金資料を集合分析した内容を見ると、２０年以上勤続した韓国の勤労者の平均賃金水準は新入社員を１００とした場合１７５．６となった。入社時１００万ウォンの給与を受けた人が２０年後には１７５万余ウォンを受け取るという意味だ。

これは年功序列の人事制度の本場といわれる日本の１７２よりも高い。また、フランス（１３０．９）、イタリア（１２８．２）、ドイツ（１１８．８）など欧州の主要先進国より初任給に対する賃金上昇率が、多い場合は４倍にも達する。

大韓商工会議所の厳基雄（オム・キウン）常務は「年功序列式の賃金構造は生産性とは関係なく、長く仕事をすればたくさん受け取る方式となっていて、企業の人件費負担を増やし、長く働いた勤労者の立場から見ても働き口が不安な弊害が大きい」と話した。米国の場合、同じ職種、同じ階級にとどまった場合、勤続年数が増えても賃金が自動的に上がることはなく、人員縮小の際、新入社員から減らす慣行が定着している。

報告書は年功序列によって給与を与える弊害は企業の立場から見ると大きく２つあると整理した。

最初に、転職が容易でない４０、５０代の勤労者をまず縮小対象とみなすことになり、名誉退職金問題など労使葛藤の要因になる。２つ目は熟練した技能職、または経験の多い事務職層に解職圧力が集中し、技術と経営のノウハウの蓄積を難しくするという点を選んだ。

報告書は「雇用安定のためであっても企業が望む人材変化の推移を反映し、賃金を弾力的に調整して年俸制、成果配分制のような能力、歩合給を活性化させるべきだ」と指摘した。

洪承一（ホン・スンイル）記者 < hongsi@joongang.co.kr >

2001.12.16 21:15




６）在日同胞４世の４１％「Ｗ杯時に日本を応援」；2001.12.16 22:44

在日本大韓民国民団（民団）が未来戦略を打ち立てるために１３年ぶりに全国的に実施した「在日韓国人意識調査」の報告書は、在日本朝鮮人総連合会（朝鮮総連）を含む在日僑胞（海外在住韓国人）社会全体の意識の実態がよく示されている。

調査は、昨年６月から今年３月まで、日本全域の在日僑胞の老若男女２９２４人を対象に行われ、そのうち有効な１３１５人の回答を分析した。

２００２年韓日ワールドカップ（Ｗ杯）では韓国と日本のうちどちらを応援するか、という質問に対し、韓国が４０．７％、韓日両国を応援する、が４０．２％で、日本を応援するという答えが１０．９％だった。世代が若くなるほど、韓国を応援する人は減り、日本を応援する人は多くなる傾向を見せた．２世の代では、韓国を応援する人は４７．４％、日本を応援する人は５．７％だったが、３世の代からは逆転した。４世の代の場合、韓国を応援する人は１１．８％だった反面、日本を応援する人は４１．２％だった。

「民族という単語を聞いた時の感じ」を問う質問に「熱い感情を感じる」という答えは５８．４％であり、「何の感情もない」（２２％）、「関心がない」（７．８％）などに続き、「拒否感を感じる」（７％）という答えも少なくなかった。このような傾向は、年齢が若くなるほど強く、３世の代の場合、拒否感を感じる人は１３．１％に達した。

帰化意思については２４．９％がこれを希望し、４３．６％はその意思はない、と明らかにした。希望者が明らかにした帰化理由としては、「日本で生活するため」（６０．１％）が最も多く、子どもの教育、日本人との結婚なども少なくなかった。

「自分がどの国の人だと考えるか」という質問に複数回答可としたところ、韓国人（朝鮮総連系を除く）と答えた人が６０．４％で最も多く、日本人と答えた人も９．８％もいた。１９８１年以降に出生した人の中では、国際市民と答えた人が４８．４％で最も多く、韓国人と日本人がそれぞれ３３．９％と同じだった。

2001.12.16 22:44




７）＜テロ大戦＞ビンラディン氏の交信音声、トラボラで探知；2001.12.16 21:33

米国政府のある官僚は１５日、米国は先週アフガニスタン東部トラボラ山岳地域でウサマ・ビンラディン氏が携帯用無電機を通じて、アルカイダの戦士らに命令を下す音声を探知し、この一帯に対する捜索を強化したと明らかにした。　

同官僚は探知されたビンラディン氏の声が「米国がビデオテープを通じて確保したビンラディン氏の過去の音声と一致する」とし、これはビンラディン氏がまだトラボラの洞くつ地域にいる証拠であると付け加えた。

また、米国は短距離無電機で交信するビンラディン氏の音声とアルカイダ戦士の応答を衛星、偵察機、特殊部隊が保有する通信傍受装置を通じて探知したという。

米国の特殊部隊員は探知した音声信号を基に、反タリバン軍と合同でトラボラの洞くつ地帯を捜索する一方、Ｂ−５２爆撃機で最後の抵抗を続けているアルカイダ戦士を猛爆した。

これとともに米軍はカンダハル空港に、受け入れ規模３００人という大型捕虜収容所を設置しており、アルカイダ戦士らの降伏や逮捕が間近であると観測されている。

姜賛昊（カン・チャンホ）記者 < stoncold@joongang.co.kr >

2001.12.16 21:33




８）「ビンラディン氏のテープはＣＩＡが演出」英紙；2001.12.16 22:35

ウサマ・ビンラディン氏が米同時テロの首謀者であることを立証するビデオテープは米国中央情報局（ＣＩＡ）の「作品」だという主張が提起されている。

英オブザーバー紙は１６日、情報機関の関係者らの話を引用し、「ＣＩＡはビンラディン氏が安心して同時テロの話をできる人を捜し出し、ビンラディン氏に接近させた」とし「この過程でパキスタンまたはサウジアラビア情報機関の協調を受けた」と報じた。こうした報道が事実であれば、ビンラディン氏は問題の会話内容が撮影されていることに気付かず、同時テロの「戦果」について誇らしく述べるなどＣＩＡのわなにはまったということになる。

ビデオ画面にビンラディン氏と共に登場する人物はサウジアラビアの元神学教授、アリ・アイド・アル・カンディ氏であることが明らかになった。同紙は「イスラム教界での周辺人物と知られているカンディ氏は、過激な反西洋、反体制発言で自身の存在価値を浮上させたいという欲望を持っていた」とし、こうした人物こそ「典型的な工作の対象」だと分析した。カンディ氏はこれまで公然とビンラディン氏を称賛してきており、一時、多くの国でアルカイダの資金を集めた人物としても知られている。

同紙は、このテープは先月９日カンダハルのあるゲストハウスで撮影されたもので、「画面上のアル・カンディ氏は撮影されていることを知っているように見える」と付け加えた。ある情報関係者はＣＩＡの工作が「完壁な成功作」だとし、「これは米連邦捜査局（ＦＢＩ）が米国内の大物マフィアの証拠を収集する際によく使う手法と同じだ」と話した。

一方、ブッシュ米大統領は１４日の記者会見で、「ビンラディンのテープが操作されたもの、にせ物だという主張がある」という質問に対し「そのような主張は邪悪な人間を擁護する結果となる」と興奮しながら答えた。米国務省はこのビデオテープをアラブ圏を含む全世界に配布したと発表した。

イェ栄俊（イェ・ヨンジュン）記者 < yyjune@joongang.co.kr >

2001.12.16 22:35




９） ｢ソウル大は中・下位の米州立大学の水準｣；2001/12/16 19:07(SUN)

→朝鮮日報 (The Chosun Ilbo);毎日新聞と提携関係。

　ソウル大学の教授の1人当たりの研究効果性が米国の中下位圏の州立大学であるオハイオ大学と同レベルで、自然科学系列の教授の1人当たりの論文出版回数は日本の東京大学、米国のハーバード大学の4分の1の水準であることが分かった。また、ソウル大学生の70%は1日2時間も勉強をしないなど、韓国最高の大学であるソウル大学の教授と学生の競争力が国際水準よりもはるかに低いことが分かった。
　このような内容は16日に本紙が単独入手した「ソウル大学最高諮問委員団(Blue Ribbon Panel)」が今年9月からソウル大学の競争力を総合分析した報告書によって明らかになった。「Blue Ribbon Panel」はハーバード大学のヘンリー･ロジョンスキー前物理学部長、東京大学の蓮實重彦前総長、シカゴ大学のヒューゴ･ソネンシャイン前総長など、米国、ヨーロッパ、日本の大学者6人で構成されている。

　彼らが作成したソウル大学の競争力総合分析報告書によると、1990〜99年までの10年間、ソウル大学の自然科学系列の教授1人当たりの論文発表件数は56件に過ぎなかった。この数値は東京大学(248件)、ハーバード大学(221件)、ケンブリッジ大学(143件)、ミシガン大学(129件)、トロント大学(106件)などに比べ大幅に下回る数値だ。

　また、世界的なコンサルティング会社である「マッキンジー」が尺度として使用している「教授1人当たりの研究効果性(research effectiveness)指数」でもソウル大学は1.7点に留まった。これはハーバード大学(13.2)、スタンフォード大学(7.1)など、米国の私立名門大学に大幅に劣る数値であるだけでなく、UCサンタバーバラ(3.7)、ワシントン大学(2.5)など、州立大学よりも低いものだ。この数値は発表論文の学問的な影響力まで総合的に評価する尺度で、学会でも認められている。

　反面、ソウル大学は新任教授のうち、定年を補償されている比率だけは100%で、ハーバード大学(30%)やスタンフォード大学(40%)よりも2〜3倍高かった。この報告書はこれと関連し、「世界最高水準の学者を排出するためには適切な補償と共に、徹底した教授評価がなければならない」と指摘した。

　また、諮問委員団の依頼を受け、マッキンジーがソウル大学生688人を対象に調査した結果、授業時間以外の1日の勉強時間は1〜2時間が30%と最も多く、1時間未満(26%)、全くしない(13%)など、69%が勉強時間について2時間未満と答えた。マッキンジーは1日2時間は学習能力の維持のために必要な最小限度の時間だとした。

　これと共に、国内の財界人事を対象にしたインタビューの結果、「ソウル大学生が単純暗記力と知能指数(IQ)は高いようだが、創意的な思考力には劣る」という評価が出たとこの報告書は明らかにした。これはソウル大生の89%が「大学で受ける教育が就職の準備に役立たない」と答えたことと関連があると見て注目されている。Blue Ribbon Panelはこの分析結果を土台に「ソウル大学を世界一流大学と見ることは難しい」と評価し、「国家競争力と大学教育に与える影響を考えた場合、ソウル大学の改革は韓国社会の発展のために必要不可欠だ」と指摘した。

羅志弘（ナ・ジホン）記者 ；　2001/12/16 19:07(SUN)



TA追記）How about Tokyo University?

2001年12月17日 01時53分

Dec. １７th, Mon. R高センター対策特訓第３日！まだまだまだまだ・・・


One year ago .....

『2000年12月17日 07時35分
Dec. 17th, Sun.


『受験人生訓』　by TAhira



１．快食快便


２．なにくそ勉強


３．しみじみ勉強


Good luck.』




2001年12月17日（月）TA追記）

４．うがい、手洗いの励行

ここまでやってるぞ、人生に賭けているぞ！


５．迷いを捨てていざ行かん